CONCEPT

免震構造

※首都圏供給棟数実績1位/東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県の一部(筑波地区、土浦地区)(対象期間:1996年1月~2016年8月15日/ 茨城県、栃木県、群馬県、山梨県(対象期間: 1996年1月~2016年6月30日)◎データ資料:MRC調べ(2016年9月30日現在)

免震マンション

国は、首都直下地震の被害を最悪の場合で死者2万3千人、建築物の全壊・焼失棟数を61万棟
南海トラフ地震の被害を最悪の場合で死者32万3千人、建築物の全壊・焼失棟数を238万6千棟としています。
さらに避難者数は、首都直下地震の場合、首都圏人口の5人に1人に当たる約700万人
南海トラフ地震では約950万人に及ぶとされています。
そのようななか、首都直下地震及び南海トラフ地震発生の確率今後30年以内に70%程度とされており、
南海トラフ地震、特に首都圏に甚大な影響を及ぼすと言われている東海地震については30年以内に88%とされています。
また、政府の地震調査委員会は平成26年12月19日、今後30年間に震度6弱の揺れに見舞われる確率の分布を表した
「全国地震動予測地図」を4年ぶりに全面改訂
しました。三陸沖から房総沖、南海トラフなどにおいてM8~9クラスの地震を
考慮し、県庁所在地周辺としては横浜市が78%全国で最も高くなりました。

 地震関連情報 参考サイト

■内閣府 防災情報のページ  ■神奈川県 想定地震《大正型関東地震》について

免震マンション

地震に強い理由1/大地震での揺れを小さくする[免震構造]免震構造は、基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れが直接上部の建物に伝わらないので地震時にも住戸内は激しい横揺れはしません。従来の耐震構造に比べて家具の転倒や器物が落下しにくく、また、避難出口や配管が破損しにくいので二次災害を防ぐ効果もあります。

大地震の揺れを小さく、命と住まいを守るナイスの免震マンション

地震の揺れを建物自体で受け止め、耐えるように設計しているのが「耐震構造」。
一方、建物と地盤の間に設けられた装置で揺れを吸収、建物に作用する地震の力を弱めるのが『免震構造』です。
免震構造は、建物はもちろん、家具の転倒などによる室内への被害も抑制、ご家族と暮らしを力強く守ります。

地震に強い理由1/大地震での揺れを小さくする[免震構造]免震構造は、基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れが直接上部の建物に伝わらないので地震時にも住戸内は激しい横揺れはしません。従来の耐震構造に比べて家具の転倒や器物が落下しにくく、また、避難出口や配管が破損しにくいので二次災害を防ぐ効果もあります。

もしもの時ために、今すぐできる防災対策。


お問い合わせ「ノブレス日吉WEST」インフォメーションセンター

0120-714-920

営業時間/10:00~18:00

※この新築マンションの掲載の情報は全て最終更新日時点のもので、変更となる場合があります。 ※1;東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県の一部(筑波地区、土浦地区):対象期間1996年1月~2016年8月15日、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県:対象期間1996年1月~2016年6月30日◎データ資料/エム・アール・シー調べ(2016年9月30日現在)


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